不倫には多くのリスクが存在します。
そして当事者としては想像したくもありませんが、時にはバレることだってあります。
そうなった時、避けて通れないのが「慰謝料」の話。
不倫がバレた場合、ほとんどの場合、離婚や慰謝料についての話になります。
誰も経験はしたくないですが、知っておくことは大切です。
今回は不倫がバレた時の慰謝料に関してのお話をします。
目次
ある日突然、不倫がバレてしまった
![ある日突然、不倫がバレてしまった](https://furin-library.com/wp/wp-content/uploads/2018/06/the-affair-broke-away-1024x684.jpg)
29歳のA子は大手ベンチャー企業のOLです。
39歳のBさんとは職場の取引先として知り合い、お酒の席で急接近し、意気投合しました。
その後、肉体関係を持つまでに発展し、Bさんから実は既婚者であると告白されたものの、それでもかまわないと関係を続けました。
あまり長く続くとは思いながらも、5年という年月が経過しました。
そんなある日、不倫相手のBさんから一通のLINEが・・・
彼の奥さんから慰謝料を請求された
いつものようにLINEを開いてみると、彼から「妻に不倫がバレてしまった」と最悪のメッセージが。
A子はあまりにも突然の連絡に頭の中は真っ白になりました。
彼女は仕事に全く集中できず、仮病を使って早退しました。
その後、A子はBさんに直接会って話を聞いてみると、携帯の履歴に残っていたLINEのやり取りを見られたとのこと。
既婚者であることを知りながら肉体関係を持ち、それが彼の奥さんにバレた以上、タダでは済まされなさそうな予感がしました。
その後、既婚者のBさんとの不倫がバレてから1ヶ月ほど経過し、毎日不安に怯えながら生活していると、彼女の自宅に突然法律事務所からの内容証明郵便が届きました。
その中身を読むと慰謝料を支払えと書いてあり、パニックに。
Bさんに連絡すると彼も妻から弁護士を通して慰謝料を請求されているとのこと。
彼の奥さんが会社に乗り込んできたらどうしよう・・・
そんなことまで頭をよぎりました。
不倫の証拠を押さえられていた
「でも、なんとか逃げ切れるんじゃないかな・・・」
「実際に直接現場を見られたわけでもないし、知らないの一点張りでなんとかなるんじゃないかな」
A子はそう思いながら、弁護士事務所に電話で連絡をしましたが、そんな期待とは裏腹に担当の弁護士はこう言いました。
「依頼主(彼の奥さん)はあなたとBさんのLINEのやり取り履歴を保存しています。また、あなたとBさんがラブホテルに出入りしている証拠写真も複数あります。これが証拠となりますので、不倫関係にあったことは明らかです。」
A子は電話を切ってうなだれました。
不倫は何がきっかけでバレるのか
![不倫は何がきっかけでバレるのか](https://furin-library.com/wp/wp-content/uploads/2018/06/why-1024x683.jpg)
不倫は周囲の人間に対してオープンな関係ではありません。
不倫をしている当事者2人だけの秘密の関係です。
そんな関係が時にはバレてしまうこともあります。
一体何がきっかけでバレてしまうのでしょうか?
不倫の証拠になるもの
慰謝料を請求される時に不倫の証拠となるものは主に以下のようなものになります。
- メール、LINEやFacebookなどのSNS(肉体関係があったと推測できるもの)
- 写真、動画(ハメ撮りやそれに近いもの)
- 不倫を自白した録音(相手が不倫の事実を認めたもの)
- レシート、領収書(ラブホテルなど肉体関係があったと推測できるもの)
- 探偵や調査会社の報告書(ホテルに出入りする写真や目撃情報を記載したもの)
不倫がバレた時、不倫相手の妻は根拠もなく慰謝料を請求してくることはまれです。
ほぼ確実に決定的な証拠を押さえていることでしょう。
よくあるものとしては、LINEのやり取り履歴、電話の着信履歴、ツーショットで写っている写真、中にはラブホテルのポイントカードなども。
こうなってからではもうどうしようもありません。
不倫がバレてしまったら、どうしたらいいの?
不倫相手の奥さんに不倫関係ががバレてしまったら、まずは冷静になりましょう。
パニックのあまり暴走して言わなくても良いことをしゃべってしまったり、彼に何十回も着信履歴を残して状況を悪化させたりと、自爆するリスクが高くなります。
まずは今、自分がどういう状況になっているのかを把握することが大切です。
そうは言っても、こんな時に冷静になるのは、なかなか難しい人も多いと思います。
そんな場合は、不倫や離婚、慰謝料に詳しい専門の弁護士に相談しましょう。
相手が弁護士を通してやり取りしている場合はなおさらプロの力に頼るのもありだと思います。
慰謝料の相場
![慰謝料の相場](https://furin-library.com/wp/wp-content/uploads/2018/06/price-of-consolation-fee-1024x682.jpg)
非常に生々しい話ですが、慰謝料と言う以上、お金の話は避けて通ることができません。
しかしながら、周りに慰謝料に詳しい人間なんてそんなにいませんよね。
実際は慰謝料ってどんなものなんでしょうか。
目安は300万円
一番気になるのは慰謝料の相場。
ケースバイケースではありますが、一般的には200万円から300万円と言われています。
また、弁護士が介入することで場合によっては800万円以上になるケースもあります。
さまざまな事情や状況で増減される
不倫の慰謝料の金額は様々な事情や状況で増減されます。
主な項目は以下になります。
もちろんこれはあくまでもその一部なので、詳しくは専門家に相談しましょう。
不倫相手と夫(妻)の年齢差
思慮分別の差や浮気の手動性に影響が出ることが多い。
婚姻期間
婚姻期間が長いほど、慰謝料が高額になりやすい。
不倫発覚前の婚姻生活の状況
不倫発覚以前が家庭円満であった場合、不利相手が家庭を崩壊させたと判断され、責任が重くなる場合がある。
不倫相手の妻の落ち度
セックスレスなど、不倫するようになった落ち度が自分自身にある場合、慰謝料が減額される傾向にある。
不倫相手の認識、意図
不倫相手が既婚者だと知っていたか否か。
知っていた上で家庭を壊すつもりで会った場合、悪質な行為とみなされ、増額の可能性がある。
不倫の期間、具体的内容、頻度
長期にわたり繰り返されている場合、高額になりがち。
不倫の主導者
どちらが不倫に積極的であったか。主導者に請求する方が慰謝料は高額となる可能性がある。
不倫の否認
不倫が明らかに認められる状況下でも否認し続ける場合、増額になる場合がある。
不倫相手との子供の妊娠、出産
不倫相手と子供を作った事実は慰謝料の大きな増額要素になりやすい。
精神的苦痛
不倫によってうつ病になるなど精神的損害が発生し、それを裏付ける証拠(診断書など)があると増額となる可能性がある。
夫婦間の子供の有無
夫婦間に子供がいる場合、婚姻関係破綻による影響が大きく、精神的損害も大きいため、増額の可能性がある。
不倫相手の反省、謝罪、社会的制裁
不倫相手が真摯に謝罪していたり、退職など社会的制裁を受けていた場合、慰謝料が減額されることがある。
社会的地位、収入、資産
慰謝料を請求する相手の収入資産が高い場合、高額になる場合がある。
例えば、不倫相手が弁護士や士業のような職業である場合、不倫により業務上の信頼関係が失墜し仕事に支障が出るようなケースだと、不倫発覚のリスクを最小限に抑えるためにも相場より多くの慰謝料を請求できる場合があります。
弁護士が間に入ることで高額になる場合がある
もちろん個人的に動いて証拠を集めたり自力で慰謝料を請求することもできるが、実務経験と専門知識を持っている弁護士が間に入ることで、慰謝料が高額になる場合がある。
慰謝料を請求されない場合がある
![慰謝料を請求されない場合がある](https://furin-library.com/wp/wp-content/uploads/2018/06/If-you-are-not-charged-a-compensation-fee-1024x683.jpg)
不倫関係がバレたとしても、慰謝料を請求されない(できない)場合もあります。
それはどういう場合か、以下にお話します。
不倫の事実を証明する確かな証拠がない場合
過去の不倫の事実すべてを当事者以外が知ることはできません。
不可能と言っても良いでしょう。
もちろん当事者が不倫を認めている場合は慰謝料請求の手続きもスムーズですが、確かな証拠を押さえていなかったり、事実確認を怠って曖昧なまま進めた場合は、新たなトラブルを引き起こす可能性があります。
不倫の慰謝料請求をする際には不倫の事実を証明することができる確かな証拠を元に事実確認をしなくてはいけません。
具体的な証拠のないまま感情的になって請求したとしても通ることはないでしょう。
すでに婚姻関係が破綻していた場合
不倫相手の家庭において、すでに別居していたり、離婚へ向けて話し合いを進めていたり、婚姻関係が破綻していた場合は慰謝料を請求できない場合があります。
故意または過失のない時
出会い系サイトで知り合い、既婚者である事実などお互いの素性を知らずに肉体関係を持った場合や、脅迫、強姦など、自由意志で肉体関係を持っていなかった場合、慰謝料請求が認められない場合があります。
まとめ
いかがでしたか?
不倫の慰謝料請求はケースバイケースです。
もし不倫関係がバレてしまったらまずは冷静になって、必要であれば実務経験豊富な弁護士に相談してみましょう。